お風呂リフォームでもらえる補助金

エコ設備や耐震設備を導入すると補助金をもらうことができるケースがあります。自治体によっても助成内容が異なりますが、ほとんどの自治体でもらうことができる補助金についてまとめてみました。
高額な工事になることもあるので、補助金を活用して賢くお風呂のリフォームをしましょう。

お風呂の省エネ設備

ヒートポンプ給湯器や家庭用燃料電池が対象補助金の対象となる省エネ設備は、主にCO2排出量が少ない給湯器です。

CO2冷媒ヒートポンプ給湯器やガス発電給湯器、家庭用燃料電池システムなどをリフォームで設置すると、国や自治体から補助金がもらえる場合があります。

お風呂の耐震リフォーム

お風呂の耐震リフォームを補助金の対象とする自治体も多くあります。

耐震診断や耐震補修などの費用の一部を補助してくれます。
対象となる住宅は「木造2階建て」「現行の耐震基準施工前に建てられたもの」などに限られるケースが一般的です。

お風呂の介護リフォーム

20万円を上限に給付が受けられる介護保険の認定を受けている高齢者がいるケースでは、お風呂に限らず手すりの設置や段差の解消などのリフォームエ事を対象に工事費の9割(20万円が上限)が給付されます。
補助の金額は自治体が独自に数十万円の補助をしてくれます。

三世代同居のお風呂リフォーム

設備または玄関の増設で所得税が減税に2016年度から新たに加わる予定の制度があります。

自分が所有し住む家を三世代同居のために一定の改修を行うと所得税が減税されます。
一定の改修とは、キッチン、浴室、トイレ、玄関のうち、いずれかを増設し、結果的にいずれか2つ以上が複数となる工事となります。
子どもの有無など家族構成は問われません。

バリアフリーのお風呂リフォーム

お風呂へに限りませんが手すり設置や床段差の解消などで減税が受けられます。
下記の要件を満たすバリアフリー改修を行うと、所得税と固定資産税の減税が受けられます。

  • 自分か同居する親族が要介護・要支援の認定を受けている。
  • 50歳以上(固定資産税の減税は65歳以上)などの要件を満たす人が、階段や廊下、浴室に手すりを設置する。
  • 床段差をなくす。
  • など

介護保険による補助もあります。

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